不安と期待が入り交じるご依頼主様の想いやご希望をおうかがいし、それを形にする作業、本づくりの多岐にわたるノウハウを説明することにあります。本づくりの最も重要な企画・編集・校正・校閲・装幀の過程をご理解いただき、よりよい出版の方向性と形態を確定いたします。ご相談の過程で、当初ご自身が思い描いた出版の方向性が変更することはよくあることです。その結果、出版費用を抑制する方法を見い出すことも可能になります。思考錯誤を重ねることによって完成度の高い出版を実現することができます。

双方の熱意と努力なくして出版の成功はあり得ません。自費出版における共同作業が重要であるのは以上の点にあります。

出版の目的をはっきり定める

　重要なことは“自費出版の目的をはっきり定める”ことです。想いを形にした本を「子や孫などに残したい、親類縁者や関係者に配布したい」。「部数は50部から100部もあれば十分」、という方は「私家版」という形態になります。一方「内容には自信があり、より多くの人に読んで貰いたい、できれば全国の書店に本を置きたい」という方は書店流通の「流通本」という形態になります。

　流通本には流通するための、あるいは書店の書棚に並べるための多くの制約、決まり事があります。流通に耐えるための堅牢性、とりわけ配本、返本時に表紙の擦れによる破損を防ぐためにカバーは必須ですし、PP加工も必要です。装幀もクロス（上製本で布貼り）に箔押しといった地味なものは敬遠され、読者の目をひくビジュアルが重視されます。判型（本のサイズ）は書店の書棚に並べるための判型に限定されますし、本の厚み（束）も書棚の中で判別できる幅が必要で最低でも1５0ページ位は必要となります。

　一方、私家版ではこれらの制約は一切なく著者の制作上の自由度が高く、選択肢が広がります。また制作コストの削減にもつながります。当社は変型版のサイズをお薦めすることがあります。例えばA5版の天地を短くした正方形の写真集、A5版の左右を短くした縦長の詩集など、自費出版ならではの個性的な本をつくることができるからです。

　〈私家版〉か〈流通本〉か、いずれにせよこの二つの方向性によって出版を依頼する制作会社の選定が必要となります。次にその製作会社の概要を解説いたします。

自費出版を請け負う制作会社

自費出版を請け負う制作会社は以下の三つが主なものです。
　1.　大手出版社、大手新聞社の自費出版部門
　2.　自費出版専門会社
　3.　印刷会社

１　大手出版社、新聞社の自費出版
執筆のアドバイスから原稿整理、編集といったいわば自費出版のソフト部分が充実していることです。大手出版社のいくつかは自社書店に自費出版コーナーを設けているところもあり、全国書店流通も充実しているようです。製版・印刷・製本のハード部分は印刷会社に外注することがほとんどです。原稿整理や編集費という製作費に占める人的コストは非常に高く、外注分も含めると自費出版費用は印刷会社系に比して相当に高くなり、約1.5倍〜2.3倍にもなります。

　自分の本の表紙や奥付に著名な出版社や新聞社名が加わることは、自費出版を志す方にとって何にも代え難い喜びでしょう。しかし、お金さえ出せば誰でも大手出版社や新聞社名を本に記載できるわけではありません。各社まちまちではありますが、出版内容によってふるい分けされるようです。いづれにせよ、出版費用に余裕があり、内容にも自信があり書店流通を希望する方は大手新聞社、出版系を選択するのもひとつの方法でしょう。ただ全国の書店流通というとき、自社の自費出版コーナーをもつ大手出版社もそうですが、500部か1,000部の自費出版で全国の書店14,000店舗の内どれ位の書店に配本されるかは疑問です。

２　自費出版専門会社

　これは大きくは2つに分類できるでしょう。まず第一は印刷会社を母体として自費出版部門をもつ会社です。第二は自費出版を文字通り専門とする会社です。弊社はこの第一の分類に属します。くわしくは〈当社の特徴〉をご覧ください。

　第二の自費出版専門会社ですが、業態、規模、価格など様々です。本の価格でみますと、著者作成データ限定で驚く程の低価格で制作する会社があります。一方、全国書店流通を謳い、著者の印税計算まで用意する会社の価格は、大手新聞社や大手出版社の価格に近い会社もあります。編集から印刷・製本まで一貫制作の会社もあれば、自社制作が企画、編集、組版まででハード部分の印刷・製本は外注という会社もあります。

　自費出版専門会社の選択に関してはその会社の特性を理解して選ぶことが重要です。企画や編集能力の見極めや、価格体系がまちまちですので、見積項目のチェックのために3社以上の見積書をとることをお薦めします。

全国書店流通を謳っているところが多いですが、これも全国の何店位にどの位の期間置かれるか、また取引形態は「委託配本」なのか、それ以外の注文配本（２種類）なのかを事前に確認する必要があります。